2018年3月30日金曜日

リベラルアーツ教育とその可能性――教養教育 再検討の試み

 ジェンダー論他担当の澁谷です。3月16日に行われた、東京経済大学、全学共通教育センター主催、多摩アカデミックコンソーシアム(TAC)の協力で行われたFDシンポジウム「リベラルアーツ教育とその可能性――教養教育 再検討の試み」の報告です。

   第一部は、国際基督教大学(ICU)の伊東辰彦氏(音楽学、国際基督教大学教養学部教授・前教養学部長)による基調講演「新リベラルアーツ考――大学教育の再生に向けて」だった。講演は「これがリベラルアーツだ!」といった類のセリフはまやかしと考えたほうがよい、というドキリとする言葉から始まった。論じるべきは、教養教育によって培われる能力や視点は一体なんのために必要であったのか/必要であるのか、ということである。それは時代や場所によって変化するものであり、現代でいえば「教養は全人類的な課題解決のために必要」なのだといえる。あるアジア圏の大学では、新たに教員を採用するさい、専門領域における卓抜な能力とともに、その能力が地球や人類社会の問題解決にどのように結びつけることができるかを判断基準として選抜を行うという。

 教養は決してドラマティックなものではなく、日々の教育実践の積み重ねである、との指摘もあった。ケネディの演説に、「平和は、少しづつ意見を変え、ゆっくりと古い壁を取り壊し、静かに新しいものを構築する、日々の、週間ごとの、月ごとのプロセスである。いかにドラマティックなものからかけ離れていようと、平和を求めることを求めつづけなければならない」というものがあるが、伊東氏によれば、この演説の「平和」を「教養」に置きかえることができるという。

 たとえば、氏は、専門外のテーマで卒論を書く学生を指導することがある。「あなたが選択したテーマがいかに面白いか、私を説得してください」と学生に求める。すると学生はきちんと説明する。20歳そこそこでも、「社会についてのセンス」のようなものはきちんと持っている。彼らの言うことを否定せず、語らせ、逆に教員の側が学生から学ぶこともまた、日々の教育実践であり、ひいては教養教育である――との教育論が示された。

 第二部のパネルディスカッションでは、TACに加盟する各大学から報告があった。国立音楽大学の久保田慶一氏(音楽史学・音楽学)は、「キャリア教育」が「就職教育」になってしまっている現状に疑義を呈し、人生を包括的に計画するための国立音楽大学の教養科目「就職・結婚・子育て」を紹介した。学生の9割が女子であることをふまえての内容だが、男子学生も履修し、「男女で協力していかないと家庭は立ち行かないことが分かった」などの感想を寄せるという。

 ICUの岡村秀樹氏(物理学)は、文系であろうと理系であろうと「科学的な考え方」はすべての学生/市民にとって必要であり、リベラルアーツに科学は必須であると述べた。また、「科学」が広まるのに200年かかり、それは今でも発展途上であって、日本の政治や行政に科学の考え方が入っていない(ほぼ文系の人だけで日本の国の運営している)ことに警鐘を鳴らした。近年流行している「エビデンス・ベースドな考え方」といわれるものは、結局は自分にとって都合のよいエビデンスだけを選択しているのではないか、それを科学的な思考と呼んでよいのか、という問題提起もあった。

 東京外国語大学の山口裕之氏(ドイツ文学・文化、表象文化論)からは、専門教育の前段階として教養教育が位置づけられているという紹介があった。2019年から教養科目がさらに充実する予定である。そのうち、「教養日本力」というカテゴリーでくくられる各科目の紹介があった(「日本の現在を知る」、「日本の文学と文化を知る」、「日本の歴史と社会を知る」など)。「日本」を越え出て世界と関わる視点と、「日本」にたいする視点の両方を養うことに力点が置かれている。

 東京経済大学からは新正裕尚氏(岩石学・地質学)が報告した。教養科目運営組織とカリキュラムの説明のあと、課題として教育方法と教育内容の向上について述べた。前者に関しては教養科目によく見られる大規模講義の問題に触れ、アクティブラーニングは万能ではないが,双方向性を持った授業展開の必要性について論じた。後者については個々の教員の研究・研鑽と教員間で協力した企画・しかけが必須であることを述べた。東経大での企画の例として,2012年度に始めその後発展してきたゼミ報告会などを示し、新たな企画を興し改善するために適切なPDCAサイクルの重要性、教員間での協力関係が担保される健全な教養科目運営組織の必要性について論じた。

 武蔵野美術大学からは白石美雪氏(音楽評論・音楽学)から、美大生が関心を持つ教養科目はビジュアルを重視しているという報告があった。その成功例の一つとして、志田陽子教授(憲法学)の「映画で学ぶ憲法」が挙げられた。映画『善き人のためのソナタ』では表現の自由を、『フラガール』では経済活動の自由を、『アメイジング・グレイス』、『リンカーン』では奴隷制の禁止や、法の下の平等、議会制民主主義のあり方などを学ぶという。また、学生にコンサートの企画と運営を経験させる授業「コンサートを作る」の報告があった。有名なチェンバロ奏者とバロックダンスのダンサーを招き、コンサートの内容の企画はもちろん、演者との連絡、事前の広報や、当日の舞台演出、撮影まですべてを学生が請け負う。

 フロアの参加者をまじえての質疑応答ののち、場所を移して情報交換会が行われた。教養教育のあり方や日々の教育実践をめぐって活発な議論が行われ、多摩地区の近隣大学の間でこうした機会が持たれたことを喜ぶ声が多数聞かれた。今回は卒業式ゆえに参加できなかった津田塾大学もまじえ、次回のシンポジウムは国立音楽大学で開催される予定である。


・参考:「TACとは?」(本学のTAC紹介ページ)より。
 多摩アカデミックコンソーシアム(TAC)は、多摩地区にある4年制大学で構成される大学協力機構です。 東京経済大学と国際基督教大学、国立音楽大学、武蔵野美術大学、東京外国語大学、津田塾大学の6大学の専門分野を生かした単位互換制度、図書館の相互利用、学生・教職員の交流を行っています。

・大学ニュースのシンポジウム報告記事